「リノベーションをしたいけど、費用が心配…」
「ローンを組むとしたら、どのような種類があるんだろう？」
本記事では、リノベーション費用に活用できる「リフォームローン」と「住宅ローン」に関して、それぞれの特徴やメリット・デメリット、注意点を詳しく解説します。あなたに合ったローンを選び、安心してリノベーションを進めましょう。
リノベーションを検討している方は、「フルリノ！」を活用してください。
<<cta-line-01>>
リノベーション費用に活用できるローンの種類
リノベーション費用に活用できるローンは、主に以下の2種類があります。
- リフォームローン
- 住宅ローン
それぞれの特徴を詳しく見ていきましょう。
リフォームローン
リフォームローンはリフォーム専用のローンで、比較的審査が通りやすく、短期間で借りやすいのが特徴です。すでに建てている自宅のリノベーションはもちろんのこと、新しく家を購入してリノベーションする場合にも活用できます。
ローンの種類は有担保型と無担保型の2種類があります。無担保型は、担保がなくても借り入れできるため利用する方が多いですが、金利は高めです。
借入限度額は1,000万円前後が一般的で、フルリフォームや小規模な工事に向いています。返済期間は短めなので、短期間で返済を終える計画が必要です。
一方で有担保型は、融資を受けるときに持っている不動産を担保として提供し、ローンを組む方法です。
無担保型と比べて金利が低く、返済期間も長めに設定できますが、万が一返済できない状況になったときは、担保にしている不動産を失う可能性もあります。
住宅ローン
住宅ローンは、家を建てたり購入したりするときに使えるローンです。住まいの購入と同時にリノベーションを行う場合は、一体型ローンとしてまとめられることもあります。
利用するメリットは、金利が1%前後と低く、返済期間が最長35年と長期で借り入れできる点です。借入限度額が1億円で設定される場合もあり、大規模なリノベーションに向いています。
ただし審査は厳しく、多くの書類や手続きが必要になるため、注意が必要です。住宅ローンを利用できる条件を満たせば、金銭的なメリットは大きいでしょう。
<<cta-info-01>>
リフォームローンのメリット・デメリット
リフォームローンには、以下のようなメリットとデメリットがあります。
メリット | デメリット |
比較的審査が通りやすく、審査期間が短い(1～5日) | 借入限度額が小さい(500～1,000万円が一般的) |
無担保型が多く、担保を必要としないため利用しやすい | 返済期間が短く(最長15年程度)、月々の返済額が高くなりやすい |
住宅ローンに比べ、少額の借り入れに適している | 金利が住宅ローンより高め（2026年度初頭時点では年2〜5%程度）で、総返済額が多くなる |
住宅ローンが利用できない場合でも適用可能 | リフォームローン単体での選択肢が少ない場合がある |
リフォームローンは手軽に利用できる反面、金利が高く、返済期間も短い点に注意が必要です。
住宅ローンのメリット・デメリット
住宅ローンには、以下のようなメリットとデメリットがあります。
メリット | デメリット |
|---|---|
借入限度額が大きく(最大1億円程度)、大規模なリノベーションにも対応可能 | 審査が厳しく、審査期間が長め(通常2～3週間、繁忙期では1.5ヵ月程度) |
返済期間が長い(最長35年)ため、月々の負担が軽減される | 住宅購入が伴わない場合、リノベーション費用のみでの利用が難しい場合がある |
金利が低く、総返済額を抑えられる （2026年度初頭時点では変動金利は年0.9%〜、フラット35は年2.71%〜） | ダブルローンを組む際は返済能力が必要で、対応可能な金融機関が限られる |
一体型ローンを利用すれば、住宅購入とリノベーション費用を一本化できる | 借り換えの際には手数料などの追加費用が発生する可能性がある。 |
住宅ローン控除（住宅借入金等特別控除）が利用でき、最大13年間にわたって年末残高×0.7%が所得税から控除される |
住宅ローンの大きな魅力は、「住宅ローン控除」が利用できる点です。2026年度の税制改正により、省エネ性能を満たす中古住宅では控除期間が最長13年間に拡充され、リノベーションでさらに節税効果が高まりました。
住宅ローンは、金利が低く返済期間も長いメリットがある反面、審査が厳しい点に注意が必要です。
住宅ローン控除の適用条件や対象工事、申請手続きの詳細は、以下の記事で解説しています。
https://furureno.jp/magazine/renovation-mortgage-deduction
【パターン別】リノベーションで住宅ローンを活用する3つの方法
リノベーションで住宅ローンを活用する方法は、主に以下の3つのパターンがあります。
- 住宅購入にあわせてリノベーションを行う場合
- 持ち家をリノベーションする場合
- 中古住宅を購入しリノベーションを行う場合
パターンの理解を深めることで、より適切な住宅ローンの活用方法が見つかるでしょう。
住宅購入にあわせてリノベーションを行う場合
住宅購入時にリノベーション費用を含める「一体型住宅ローン」を利用すると、金利を抑えた借り入れができます。
一体型ローンを利用する場合、リノベーションの見積書や契約書が必要になるため、スケジュール管理が重要です。
住宅ローンとリフォームローンを組み合わせる場合、リノベーション業者選定の自由度は高いですが、金利はやや高めになります。金利や返済条件を事前に比較し、自身のライフプランに合ったローンを選択しましょう。
持ち家をリノベーションする場合
住宅ローンが残っている場合、既存ローンとリノベーション費用の二重負担となるため、返済能力の確認が必要です。
一部の金融機関では、リノベーション費用のみを対象とした住宅ローンプランを提供しています。残債を含めた住宅ローンの借り換えにより、返済条件が見直され、負担が軽減する場合もあります。
住宅ローンの返済が終わっている場合は、リフォームローンを活用できるため選択肢を増やすことが可能です。リノベーション目的でも住宅ローンを活用できますが、金利の条件が異なる場合があるため、事前に金融機関に確認しておきましょう。
中古住宅を購入しリノベーションを行う場合
中古住宅購入とリノベーションを同時に進める場合、物件選定からローン審査、工事契約までタイトなスケジュール管理が必要です。築年数が古い物件では、住宅ローンの借り入れ条件や控除適用に制限があるため、事前に確認しなければなりません。
また中古物件購入時には、物件価格以外に諸費用が発生するため、すべてを含めた資金計画を立てましょう。一定の要件を満たすリノベーションは、所得税や固定資産税の減税、補助金などの優遇制度を活用できます。
中古住宅で住宅ローン控除を適用するための築年数・耐震性・床面積などの具体的な条件については、以下の記事で詳しく解説しています。
https://furureno.jp/magazine/used-house-loan
リノベーション費用にローンを活用する際の注意点
リノベーション費用にローンを活用する際には、以下の点に注意が必要です。
- 審査基準がローンによって異なる
- 事前に必要な書類を準備する
- 融資タイミングを確認する
注意点を理解すると、ローンに関するトラブル防止につながります。それぞれに関して詳しくみていきましょう。
審査基準がローンによって異なる
リフォームローンは、審査がスピーディーで通りやすい反面、住宅ローンと比べると金利は高めに設定されており、2026年度初頭時点での銀行系リフォームローンの相場は年2〜5%程度です。
一方で、住宅ローンは金利が低く、返済期間も長く設定できますが、審査基準が厳しいです。中古住宅の場合、担保評価が低いと住宅ローン審査が通りにくい場合もあります。
ローンを活用してリノベーションしたい場合は、審査基準の違いを事前に理解し、自分に適している種類を選びましょう。
事前に必要な書類を準備する
ローン審査には、主に以下のような書類が必要です。
- 本人確認書類(免許証、住民基本台帳カードなど)
- 印鑑証明書
- 収入証明(源泉徴収票、納税証明書など)
- 物件の間取り図やリノベーションの見積書
書類の取得には時間がかかる場合があるため、早めに準備を進めておきましょう。
融資タイミングを確認する
融資実行日は引き渡し日が一般的です。ただし融資実行前でも、登記費用や着工金などで現金が必要になります。必要な諸経費を事前に確認し、現金やつなぎ融資を用意する計画を立てておきましょう。
タイミングのズレによる資金不足を防ぐために、融資予定日と工事進行を密接に調整するのがおすすめです。
<<cta-private-01>>
リノベーション費用を抑えるために活用できる減税・補助金制度
リノベーション費用を抑えるために活用できる減税・補助金制度があります。ここでは、主な制度を2つ紹介します。
- 所得税の減税制度
- 国の補助金制度
制度をうまく活用すると、リノベーション費用を大きく抑えることが可能です。それぞれに関して詳しくみていきましょう。
所得税の減税制度（リフォーム促進税制）
住宅ローン減税の他に、特定のリフォームを行った場合に所得税が控除される「リフォーム促進税制」があります。住宅ローンの利用有無を問わず活用でき、対象工事費の10%が所得税から控除される制度です。
対象は耐震・バリアフリー・省エネ・三世代同居・長期優良住宅化・子育て対応の6種類のリフォームで、最大80万円の控除が受けられます。2026年度税制改正により適用期限が2028年12月31日まで延長されました。
ただし、リフォーム促進税制と住宅ローン減税は基本的に併用できません（耐震改修との併用のみ可能）。
住宅ローンを10年以上組む場合は住宅ローン減税、自己資金や短期ローンの場合はリフォーム促進税制を選ぶのが基本です。
リフォーム促進税制の対象工事ごとの控除額、固定資産税減額との組み合わせ、申請方法の詳細はリフォーム減税完全ガイド｜最大いくら戻る?6つの対象工事と申請方法【2026年最新】をご覧ください。
引用：住宅をリフォームした場合に使える減税制度について - 国土交通省
国の補助金制度
リノベーションでは、国の補助金制度を活用することで費用負担を大きく軽減できます。2026年度は主に以下の制度があります。
- 住宅省エネ2026キャンペーン：窓・断熱・給湯器の高性能化リフォームを支援する4事業（みらいエコ住宅2026、先進的窓リノベ2026、給湯省エネ2026、賃貸集合給湯省エネ2026）
- 既存住宅における断熱リフォーム支援事業：躯体全体の本格的な断熱改修向け
- 介護保険における住宅改修：バリアフリー改修向け
- 自治体の独自補助金：耐震改修・省エネ・空き家活用など、地域ごとに様々な制度
これらの補助金は条件が合えば併用可能で、組み合わせ次第で合計200万円超の補助が受けられるケースもあります。
国の補助金制度の詳細、自治体補助金の探し方、申請の流れについては、以下の記事で詳しく解説しています。
https://furureno.jp/magazine/renovation-subsidy-guide
<<cta-consult-01>>
リノベーションでお悩みの方は「フルリノ！」に相談しよう！
リノベーションで活用できる主なローンは「リフォームローン」と「住宅ローン」の2種類です。それぞれにメリット・デメリットがあるため、無理なく活用できる方を選びましょう。また、リノベーションをするときに受け取れる補助金がたくさんあります。うまく組み合わせることで費用を安く抑えることが可能です。
リノベーション費用に関して相談できる相手が欲しい方は「フルリノ！」を利用してみてはいかがでしょうか。
「フルリノ！」では、リノベーションのプロがあなたの状況に合わせて最適なアドバイスを提供します。また、補助金の活用方法もご紹介できるので、不安なことや不明点を解消できます。
今なら無料の個別相談会を実施しております。WEBでリノベーションに関するお悩みをお伺いしますので、ぜひご活用ください！
<<cta-private-01>>
