フルリノベーションにかかる費用を解説！建て替えかフルリノベか、予算の抑え方も！

「フルリノベーションって、一体どれくらいの費用がかかるの？」

「建て替えた方が良いのかな？」

そんなお悩みありませんか？

この記事では、フルリノベーションの費用相場から、予算を抑えるための具体的な方法までを徹底解説します。

建て替えとの違いやメリット・デメリットも詳しくご紹介します。

さらに、フルリノ！なら、あなたの理想の住まいを実現するための最適なリノベーション会社が見つかります。費用対効果の高いリノベーションを検討中の方は、ぜひご覧ください。

フルリノベーションとは？建て替えとの違い

フルリノベーションは既存の建物の基礎や構造部分を活かしつつ、全面的に改修を行う工事です。

建て替えは構造部分も含めて全てを取り壊し、新たに建築する方法で、費用や工期が大幅に異なります。

また、リフォームは不具合を修繕する目的が主であり、大規模改修であるリノベーションとは目的や内容が異なります。

フルリノベーションの定義

フルリノベーションは、基礎や構造部分を残しながらも大幅な改修を行い、新築同様の仕上がりを目指す工事です。工期が比較的短く、建て替えに比べて費用を抑えられる点が特徴です。

建て替えとの違い

建て替えは既存の建物を解体し、基礎部分を含めて全て新築する工事を指します。フルリノベーションに比べて工事費が高くなり、工期も長くなる傾向があります。立地や建築基準法の制約も考慮が必要です。

家の建て替えは、以下の記事でも詳しく解説しています。

家（土地あり）の建て替え費用相場を紹介｜内訳から3つのメリット・デメリットも解説

リフォームとの違い

リフォームは、住宅の不具合を修繕したり、原状回復を目的とした部分的な改修を指します。一方でリノベーションは、住環境をより良くするために付加価値を与える工事で、規模や目的が異なります。

リノベーションとリフォームの違いは、以下の記事でも詳しく解説しています。

リノベーションとリフォームの違いは費用と規模と性能｜それぞれのメリット・デメリットを紹介

フルリノベーションの費用相場

フルリノベーションは建て替えに比べて費用を抑えられる方法として注目されています。

費用の目安は平米単価や坪単価で計算されることが多く、改修する建物の種類や規模によって大きく異なります。

フルリノベーションの総額

フルリノベーションの総額は、マンションと戸建てで大きく異なります。

マンションの場合、構造部分はそのままで済むため、500万円〜1,500万円が相場です。

一方、戸建てでは700万円〜2,500万円程度が目安となります。使用する建材や設備のグレードによっても大きく変動します。

フルリノベーションの平米単価

フルリノベーションの平米単価は8万～25万円程度で、多くの場合15万円前後が一般的です。例えば、施工面積40㎡の場合、350万～600万円程度を想定しておくと良いでしょう。

フルリノベーションの坪単価

坪単価は平米単価を3.305倍した金額が目安となります。マンションでは8万～50万円/坪、一戸建てでは10万～73万円/坪と幅があります。

物件の構造や改修範囲に応じて変動するため、具体的な見積もりが重要です。

フルリノベーションのメリットとデメリット

フルリノベーションには、建て替えと比べて費用や工期を抑えられるメリットがある一方、仮住まいや構造補修に関するデメリットもあります。以下で詳しく解説します。

フルリノベーションのメリット

間取り変更が可能、配管も新しくできる

フルリノベーションでは、新築と同様に生活スタイルに合わせた間取りの設計が可能です。また、配管や給排水設備も新しくするため、キッチンやバスルーム、トイレの位置を変更できます。一部の制約がある場合でも工夫次第で理想の住空間を実現できます。

2階と3階を入れ替えてしまうようなリノベーションもあります。
詳細は以下のリノベ事例をチェック

２階と３階を入れ替えた、鉄骨住宅のフルリノ

建て替えに比べて安く、短い工期で完了する

建て替えは全てを取り壊すため、解体費用や新築の建設費用が高額になりがちですが、フルリノベーションでは構造部分を活かすため費用を抑えられます。

また、工期が短い分、住まいの早期利用が可能です。費用を節約しつつ理想の住まいづくりが実現できます。

固定資産税を抑えられる

固定資産税は築年数に応じて課税額が減少します。リノベーションは建て替えと異なり築年数をリセットしないため、固定資産税が上がりません。ただし、増築など特定の工事では課税額が増える場合があるため注意が必要です。

再建築不可物件も新しくできる

立地条件によっては建て替えができない「再建築不可物件」も存在します。再建築不可物件では、フルリノベーションで住み続けることが可能になり、立地を有効活用できる点がメリットです。

環境に優しい

建て替えでは大量の廃棄物が発生し、新たな建材が必要となるため環境負荷が大きくなります。一方、フルリノベーションは既存の建物を活用するため、環境への負担を抑えながら住環境を向上させることができます。

フルリノベーションのデメリット

仮住まいが必要な場合もある

フルリノベーションは工期が2ヶ月〜半年程度かかるため、その間は仮住まいが必要になることが多いです。

仮住まいの費用や、2回の引っ越しにかかる費用が発生する点がデメリットとして挙げられます。

構造部分の補修が必要な場合高額になる

解体後にシロアリ被害や腐食、カビなどが見つかることがあります。

その場合、耐震補強や断熱工事などの追加費用が発生する可能性があります。特に戸建てでは、予算オーバーのリスクが高くなる点に注意が必要です。

住宅ローンに比べ金利が高い傾向にある

住宅ローンと比べ、リフォームローンは金利が高い傾向があります。一般的に住宅ローンの金利が0.4〜1.0%に対し、リフォームローンは3〜5%程度になるため、総返済額に影響が出る可能性があります。

解体してみないとわからないこともある

解体後に構造の劣化が明らかになったり、予想外の補修が必要になることがあります。その結果、工期が延びたり費用が追加でかかるリスクがあります。事前調査や専門家の相談が重要です。

リノベーションのメリット、デメリットは以下の記事でも詳しく解説しています。

リノベーションのメリット・デメリットを解説｜基礎知識や3つの注意点も解説

リノベーションで抑えるべき費用ポイント

リノベーションの費用を抑えながら理想の住まいを実現するためには、いくつかの工夫が必要です。以下に費用を節約するポイントをご紹介します。

リフォームする場所に優先順位をつける

改善したい箇所をリストアップし、優先順位をつけることで、限られた予算で効率的に改修を進められます。重要度の高い部分から改修し、満足度の高い仕上がりを実現できます。

設備や建材のグレードを下げる

住宅設備や建材にはさまざまな種類があり、それぞれのグレードで費用が異なります。本当に必要な性能やデザインを見極めることで、無駄なコストを抑えることが可能です。グレードを下げたとしても、十分に快適な住環境を実現できます。

見積もりを複数社に依頼

リノベーションを依頼する際、複数の業者から見積もりを取ることで、提示された金額が適正かどうかを判断できます。

相見積もりを行うことで、費用相場を把握し、最適な業者を選べるだけでなく、コスト削減につながります。

工事をまとめて発注

リノベーション工事は、できるだけ一括で発注することで費用を抑えられます。

例えば、複数の箇所を別々に依頼すると、それぞれで解体費や内装の補修費が重複します。

一括発注では、外壁や屋根の補修などの場合、足場代も1回で済み、トータルコストを抑えることができます。

セルフリノベーション

一部のリノベーションをDIYで行うことでコストを削減できます。

例えば、壁紙の貼り替えや塗装、棚の設置など比較的簡単な作業はDIYで対応可能です。

ただし、技術や時間が必要な場合もあり、失敗すると余計に費用がかかるリスクもあります。

補助金を利用

リノベーションには国や自治体から補助金が利用できる場合があります。

2025年予算採択されている補助金です。

「先進的窓リノベ2025事業」

断熱性能向上のための窓リフォームで、最大200万円の補助金が支給されます。

https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001846082.pdf

「子育てエコホーム支援事業」

断熱改修など省エネに貢献するリフォームで、最大60万円の補助金が支給されます。

https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/content/001855013.pdf

そのほかにもたくさん補助金がでています。

リノベーションを行う際には、リノベーション会社に相談することをおすすめします。

減税制度を活用

リノベーションを行う際、減税制度の活用で、大幅に費用を抑えられる場合があります。

主には所得税の減税が多いですが、固定資産税などに適用されるものもあります。

さらに、新たに中古住宅を購入してリノベーションを行う場合には、さらに減税となる項目があります。

さらに、固定資産税も、以下の条件を満たす改修工事に対して軽減措置が受けられます。

これらの制度を活用するためには、工事内容が各条件を満たしている必要があります。

固定資産税については、以下の記事でで詳しく解説しています。

一戸建ての固定資産税はいくらかかる？ 平均額や軽減措置・安く抑える方法3選を解説【2024年】

予算別のリノベーション費用例

300万円

予算300万円であれば、キッチンやトイレ、浴室などの水回りの交換工事や内装の改修が可能です。

ただし、フルリノベーションを行うには厳しいため、特に気になる箇所を優先的にリフォームすることが現実的です。

この予算で対応できる範囲は30㎡程度のマンションや一戸建ての一部分の改修が目安です。

たとえば、壁紙や床材の張り替え、水回り設備の交換などが対象となります。

300万円でできるリノベーションについては以下の記事で詳しく解説しています。

リノベーション費用が300万円でもできる施工内容｜費用相場や費用を抑えるポイントも解説

500万円

500万円の予算があれば、LDKの間取り変更や外壁塗装、水回りのリノベーションをまとめて行うことが可能です。

例えば、キッチンの位置を移動したり、浴室を新しいものに交換するなど、機能面とデザイン性を向上させるリノベーションが考えられます。

この予算では、一戸建て全体のリノベーションには不十分な場合が多いため、優先順位を決めた部分的な工事が効果的です。

500万円でできるリノベーションについては以下の記事でも詳しく解説しています。

予算500万円でできるリノベーションの内容を紹介｜費用相場や安く抑える5つのポイントも

1000万円

予算が1000万円あれば、内装をスケルトン状態（骨組みだけの状態）にして、大規模な間取り変更や住宅設備の一新が可能です。

特にマンションの場合、全体的なフルリノベーションが視野に入ります。一戸建ての場合でも、耐震補強や断熱工事を含めた大規模リノベーションが可能になるため、快適性や安全性を大幅に向上させることができます。

1000万円でできるリノベーションについては以下の記事でも詳しく解説しています。

予算1000万円でできるリノベーションの内容を紹介｜費用相場や4つのポイントも解説

1500万円

マンションの場合、1500万円でスケルトンリノベーションが十分可能です。間取りの全面変更や高機能な設備への更新など、快適でデザイン性の高い空間を実現できます。

一方、戸建てではフルスケルトンリノベーションは難しいことが多く、部分的な改修が現実的です。例えば、1階部分のリノベーションに集中させたり、耐震補強や断熱改修を優先することで、予算内で効果的な改修が可能です。全体改修を検討する場合は、2000万円以上の予算が必要になることが一般的です。

2000万円を超えると

2000万円以上の予算があれば、マンションではフルスケルトンリノベーションが実現可能です。間取りの全面変更や設備の高級化、耐震補強、省エネ改修など、理想の空間づくりができる予算感です。

しかし、戸建てでは2000万円では厳しい場合が多く、部分的な改修や工事範囲を絞ったリノベーションが現実的です。例えば、居住空間を中心に改修し、外装工事を後回しにするなど、工事の優先順位を付けることがポイントです。

フルスケルトンリノベーションを戸建てで実現する場合、2500万円以上が目安となり、耐震補強や断熱性能向上、外壁や屋根の改修なども含めて対応可能です。ただし、築年数や建物の状態によってはさらにコストがかかることを念頭に置き、余裕を持った予算計画が必要です。

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リノベーションで失敗しないために

フルリノベーションは、建て替えに比べて費用を抑えつつ、短期間で理想の住空間を実現できる選択肢です。一方で、仮住まいや構造補修の必要性など、注意すべきポイントもあります。

費用も、補助金を活用したり、優先順位をつけて、予算に合わせたリノベーションを行うことで、理想の空間に近づけることができます。

フルリノ！では、直接リノベーションの会社とつながることによって、適正な価格でリフォーム・リノベーションを実現します。

限られた予算でのリノベーションを検討する場合は、フルリノ！をぜひご活用ください。

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